新規事業立ち上げに伴い、差別化施策としてARを活用。ARイベントで目標の4倍の成果を出し、お問合せ2倍に！/株式会社ヴァンズ凸様

1.ヴァンズ凸様の商流

クライアントとは直販はもちろん配給系の代理店と取引しています。また、企画〜制作まで一気通貫で行え、成果物の質が高いため、顧客の満足度が高くリピーターが多いです。
他には、ホームページや広告経由からのお問い合わせがあります。

2.導入前の課題と解決策

2020年当時、新規事業立ち上げに伴い差別化を図れる新しい武器を探していました。
元々ARに興味を持っており、将来的に5Gが普及することでAR、VRが主流になると思っていたので、ノウハウを今のうちに貯めておけば差別化に繋がると考えていました。その点、クラウドサーカスにはAR以外にも提案に繋がるツールがあり、事業との親和性も高いため、導入を決めました。

また、導入後はARのスタンプラリー企画を中心に、順調に受注を獲得することができました。

 

具体的な実績の一部をご紹介（すべてARスタンプラリー企画。企画内容を伝えるためのLPも製作）
・東映太秦映画村×A3 
・鹿児島県 大隈地域振興局

3.導入1年後の課題と解決策

導入から1年以上が経過した現在も、ARスタンプラリーを順調に受注し実績を積んでおります。
そんな中、さらなる発展のため、1社あたりの受注額を増やし、お客様に入り込んだ提案ができないかと試行錯誤を繰り返していました。
そのために、継続的な支援をする仕組みづくりが必要と考え、クラウドサーカスのARツールの特徴である「ログ分析」を活かした改善提案を行いました。

その結果、お客様満足度が高まり、リピート数が増加し、別案件の受注や直提案の回数が増えていきました。

4.成果事例の内容

実施した施策の概要と成果

企画成功のポイント

成功のポイントは3つあると考えています。
①顧客目線になって企画を考える
②体験の導線を滑らかにする
③企画の認知を徹底する

①顧客目線になって企画を考える

心理①　バイクで走るときに目的があったほうが楽しいのでは？
　　　　→スタンプラリーにしてエリアを巡れると喜んでくれそう！

心理②　バイクファンはバイクグッズコレクターが多いのでは？
　　　　→達成すると特注バイクデザインマグカップや景品を付けよう！

心理③　他のバイク好きな人たちのバイクが見たいのでは？
　　　　→店舗をスタンプ取得地点にすることでバイク好きが集まり色んなバイクが見られる。かつ、ファン同士のコミュニケーションも生まれるかも！

心理④　休日のみバイクで出かける人が紙のスタンプ台紙持ち歩かないのでは？
　　　　→週末に趣味でバイクに乗る人が多いから開催期間は長めにしよう。
　　　　　1，2週間空いてスタンプラリーに参加する人は紙の台紙を持ち歩かないのでは？であれば常に持っているスマホのデジタルスタンプラリーがいい！

②体験の導線を滑らかにする

③企画の認知を徹底する

 「良い企画×認知＝体験してくれる人の最大化」と考えています。
特に、体験の導線の中でも認知は重要と考えており、お客様の状況に合わせて最適な認知を行うことができるか考えて発信していました。

 
▼認知させるための媒体と内容
①媒体
　SNS、印刷物、自社・顧客のメディア、WebサイトまたはLP

②内容
　期間、企画内容、特典、注意点  etc

③各媒体の特徴
・広告
　金額をかけた分、狙いたいターゲットに認知の最大化を図りやすい
・SNS
　無料で発信可能で拡散性が高くUGC（口コミ）が発生しやすい。動画で体験してるところを発信するのが効果的
・印刷物
　企画を内容を物理的に伝えることができる。サンプルでかざせるマーカーを用意すると効果的
・自社or顧客のWebサイトまたはLP
　認知 ＞企画説明 ＞アプリダウンロード ＞体験 までが一番スムーズ

5.成果のまとめと今後の展望

最大の成果：お問い合わせが2倍に

導入約一年でお問合せ件数が1~2件/月から3～4件/月に増加しました。
また、クラウドサーカスを活用した企画に興味を持ってもらった企業様との繋がりができ、新たな案件にもつながっています。

①顧客：太秦映画村×A3

②顧客：太秦映画村×ハイキュー×嵐山電鉄

③顧客：あべのQsモール×テニプリ

④顧客：オオスミクエスト
企画から制作まで含めて100万円で受注

⑤顧客：映画村×村井の恋

⑥顧客：鹿児島県 大隅地域振興局

今後の目標

現段階ではCOCOARの一部機能に限った提案が多くなっています。
そのため、直近ではウェブAR「LESSAR」の理解を深めて、アプリにどうしても難色を示してしまうお客様に対してWebARスタンプラリーを提案したいと考えています。
また、クラウドサーカスの各ツールにどのような機能があり、その機能を活用してお客様のどのような課題を解決できるのか、その部分からも理解を深めたいです。そして最終的には、提案の幅を広げ、一社あたりの占有率を上げていくことが目標です。